FIREの出口戦略
今回のテーマはこれですね、FIREの悩み、米国株ではなく全世界株で4%取り崩しは成立するのかというテーマで解説をしていきたいと思います。インデックスファンドの出口戦略に4%ルールっていうのがあります。全世界株のインデックスファンド、いわゆるオルカンとか楽天VTなど、もしくはS&P500連動のインデックスファンド、eMAXISSlim米国株式、S&P500など、他にも全米株式インデックスファンドVDIや楽天VDIなど、こういった外国株中心の株式ファンドに投資しているんじゃないかなと思います。
2022年12月末時点で投資信託の本数は約6,000本、先ほど例に挙げたようなファンドはまさに一握りの優良ファンドです。ボッタクリファンドではなく、このような優良ファンドに投資しておけば、短期的には上げ下げがあるものの、15年、20年といった長期で見れば資産が増えていく可能性は高いです。
だから、FIREはどんどん近づいていく老後安泰だよって言いたいところですが、インデックス投資の場合、問題はその出口です。積み上げた資産をいつどのように使えばいいかって事ですね。せっかく増やしたお金使わないと意味がないですからね。ということで今回は、4%ルールの簡単な復習、全世界株で4%ルールは成立するのか、全世界株で4%ルールが成立しなくてもビビらなくていい3つの理由について解説します。
今回の記事を見てもらえれば、インデックスファンドの出口戦略についてより理解が深まります。しっかり腹落ちした状態で長期投資が続けられるよう、ぜひ最後まで読んでいってください。
4%ルールとは
長い時間をかけて積み立てたインデックスファンド、このストック、つまり残高をいかに取り崩して不労収入に変えていくか、そしてこれをいかに長持ちさせるか。これがインデックス投資の出口戦略って言われるものです。インデックス投資の出口戦略として有名なのが4%ルールって呼ばれるものですね。
この4%ルールには2つのパターンがあります。一つ目、引退時の資産の4%を定額で取り崩し続ける。二つ目、毎年の資産残高の4%定率で取り崩し続ける。これどちらも4%ルールと呼ばれています。ごちゃまぜにして勘違いしている人も多いので、ここでしっかり整理しておいてください。引退時の資産の4%を定額で取り崩し続けるパターンと、毎年の資産残高の4%定率で取り崩し続けるパターン、この二つですね。
まずは一つ目のパターンから解説します。引退時の資産×4%を定額で取り崩し続けるっていうのは、例えばこういうことです。皆さんが65歳で引退するとき、3000万円の資産があったとしましょう。1年目の取り崩し額は3000万円掛ける4%で120万円。2年目の取り崩し額も3000万円、つまり引退時の3000万円×4%で120万円、そして3年目以降もずっと同じ、つまり引退時の資産×4%に相当する金額を定額で取り崩しているってことです。
これ普通に考えたら4%掛ける25年で100%になってしまうので、25年で資産がゼロになりそうですよね。ところが、運用しながら取り崩すと、資産はもっと長生きします。1998年にアメリカのトリニティ大学の教授3人が、トリニティスタディっていう研究でこんな答えを導き出しました。1926年から1995年の70年間を対象期間として、株式50%、債券50%のポートフォリオにして、取り崩し率を年4%に設定すると、30年後に資産が残っている確率は何と96%。つまり、25年で資産が尽きてゼロになるどころか、30年経っても96%以上の確率で残高が残っている、こういうことなんですね。
しかもただ残っているどころか、多くのシナリオで資産残高が増えているんです。各シナリオの中央値ベースで、当初試算のなんと8倍に成長しているとのことです。これを聞くと古い研究結果なんじゃないのって方もいらっしゃるんですけど、トリニティスタディは2018年にアップデートされ、有効性が再確認されています。そしてこれを聞くと、株式50%、債券50%っていうけれど、実際何に投資しているの。こう感じる人もいるでしょう。その答えが、株式部分はS&P500ですってことなんですね。今回のテーマはこれを全世界株に変えるとどうなるのってことなわけです。
次に4%ルールの二つ目のパターンについて解説します。こちらの4%ルールは、引退時の資産額×4%を定額で取り崩すのではなく、毎年の資産残高×4%定率で取り崩すというものです。こちらはトリニティスタディではなく、インデックス投資の名著ウォール街のランダムウォーカーで紹介されている方法です。
長期的に見ると、株式S&P500のリターンは平均約7%、債券のリターンは平均約4%。これで株式50%、債券50%のポートフォリオを組むと、期待リターンは5.5%程度になります。すると、つい毎年5.5%分のお金を引き出したくなるところなんですが、ここでインフレ率を考慮します。インフレが進めば進むほどお金の価値は減っていきます。つまり資産運用の期待リターン5.5%はインフレ率の分だけ実質的に減少しているってことです。なのでインフレ率を1.5%と想定すると、ポートフォリオの実質リターンは4%、期待リターンの5.5%からインフレ率の1.5%を引いて4%ってことになります。これが毎年資産を4%ずつ取り崩してもOKって言われるざっくりとした背景です。
全世界株で4%ルール定額取り崩しの方は成立するのか
この問いに対する結論としては『しません』、そりゃないぜって思うかもしれませんが、データ上は厳しいです。とはいえ、ビビらなくていい理由も後に説明するのでご安心ください。根拠とした論文は2021年に衛星ビジネススクールの教授が公開したもので、例えば1000万円の資産があって引き出しが4%の場合、初年度は1000万円掛ける4%、つまり40万円取り崩して、2年目以降は40万円+インフレ分を取り崩すってイメージです。実質的には定額取り崩しといいますね。
この研究は1900年から2019年の120年間を対象としています。最初のリタイアメント期間は、1900年から1929年の30年間、最後のリタイアメント期間は1990年から2019年の30年間、つまり1900年から2019年の間には、トータル91回分の30年間があります。この全91回の30年間において、2%とか3%とかの引き出し率で30回取り崩しを行った場合に、リタイアしてからの30年間、資産が枯渇せずに済む確率をまとめているってわけです。
引き出し率4%で、米国株式50%、債券50%の場合30年の間に資産が枯渇する確率は8.8%です。トリニティスタディでは、同条件での失敗確率は0%、つまり100%成功でしたが、それぞれ調査対象期間が異なるので、こういう結果になっているものと思われます。トリニティスタディは1926年から2017年、この研究は1900年から2019年ですからね。
次に全世界株版ですね引き出し率は4%で、全世界株式50%、債券50%の場合、30年の間に資産が枯渇する確率は26.4%です。人生が4回あったら1回は失敗する率です。これでは安心して4%取り崩すなんて無理だよって人がほとんどでしょう。統計的には失敗確率が5%程度であれば、ほとんどうまくいくと思っていい、そういう確率と言えます。でもそれ以上になると、プランそのものに問題があると言えますね。もし失敗確率を5%程度まで下げたければ、全世界株の場合、引き出し率を3%に下げる必要があります。
米国株の場合は引き出し率4%のままでも株式60%、債券40%にすればOKです。過去の長期的なデータを見た場合、全世界株と米国株でこれだけ差が出ます。それは過去120年がまさしく米国の時代だったからに他なりません。ここまでの話を聞いて、全世界株しょぼくないって思った人のために、こちらのデータも紹介しておきます。全世界株がしょぼいんじゃなくて、アメリカがすごいだけっていうのがわかります。
世界各国の株式で4%ルールをやったらどうなるかっていうデータです。その国の株式60%、債券40%で、引き出し率は4%の家庭、これで30年間チャレンジするとどうなるのか、失敗確率ランキングは次の通り。
1位：イタリア 67%の確率で失敗
2位：フランス 54.9%の確率で失敗
3位：ポルトガル 52.7%の確率で失敗
4位：ドイツ、ベルギー 50.5%の確率で失敗
こんな感じですね。とても安心して取り崩しできませんね。一方で優秀なのはカナダ1.1%の確率で失敗、ニュージーランド3.3%の確率で失敗、アメリカ4.4%の確率で失敗ですね。他の国と見比べてもらえればわかる通り、全世界株の22%で失敗っていう数値は決して悪い数字ではありません。平均失敗率は30.7%ですからね。ちなみに我らがJAPANの失敗確率は36.3%、平均より悪い数字で、まあそんなもんかっていう感じですかね。
基本的には株式の割合を増やす、引き出し率を下げる、この二つの調整で成功確率アップします。ここまでのデータを見て、全世界株だと4%ルール成立しないの、なんか不安になってきたよやっぱり米国株が最強じゃん、そっちに全部にしようかな。こんなことを感じた人もいるかもしれません。でも、ビビらなくて大丈夫です。不安になる必要はありません。
全世界株で4%ルールが成立しなくても、ビビらなくていい3つの理由
理由①：そもそもS&P500を前提とした4%ルールでも変数がたくさんある
そもそもS&P500を前提とした4%ルールなら絶対安心と言えるのか、決してそんなことはないんですね。なぜなら変数がたくさんあるからです。日本で暮らす人にとっては、まず為替リスクがありますね。全世界株ファンドにせよ、S&P500連動ファンドにせよ、為替の影響を大きく受けます。1ドル80円みたいな円高のときは円建て評価額は大きく目減りしますし。1ドル130円みたいな円安のときは円建て評価額は大きく上昇します。
為替がどっちに転ぶかは、成功確率に小さくない影響を与えるでしょう。また税金の問題もありますね。取り崩しのときに含み益になっていて課税されるのか、それとも含み損になっていて課税されないのか、NISAなどの非課税枠をどれだけ活用できているのか、将来利益に対する税率はいくらになるのか。ちなみに岸田総理は増税したがっています。他にも法人などを上手に使って売却益を経費で相殺して無税にできるのか、こんな感じで税金にまつわる様々な問題を考慮すると、4%ルールの成功確率に小さくない影響を与えそうです。
他にもインフレ率がどうなるかっていう問題もありますね。トリニティスタディや先ほど紹介した研究データは、基本的にはインフレ調整後の数字です。ですが、日本で暮らす人がアメリカ株で運用する、こういうケースを想定しているわけではありません。私達が考慮すべきは、アメリカのインフレ率ではなく、日本のインフレ率ですよね。今世界中がインフレの波に悩まされていますが、2022年12月のアメリカのインフレ率は6.5%、日本では4%となっています。今まさにそうであるように、2カ国のインフレ率は同じではありません。運用しているのは米国株だけど、使うときは円転して円で使うわけですから。僕も皆さんも、生活に現実的な影響があるのは日本のインフレ率です。
つまり、こういったケースを想定しての研究結果ではないので、日本に住む人の成功確率は、米国に住む人のそれとは一致しないってことです。結局のところ、S&P500を前提とした4%ルールであったとしても、なんやかんや臨機応変に対応しなければいけないことは残りそうってことです。投資の世界に絶対はありません。100%安心したいかもしれませんが、そんなものは幻想です。S&P500にせよ、全世界株にせよ、筋の良い投資手法であっても投資家としてやるべきことや懸念は残り続けます。S&P500か、それとも全世界株かっていう問題以上に投資家としてやるべきことをやれるか、それともやれないかっていう問題の方が重要です。
理由②：いずれにせよ、過去は未来を保障しない
トリニティスタディにせよ、今回紹介した論文にせよ、絶対ではありません。過去成立したことがこれからも成立するとは限らないんですね。これまでの120年は全世界株より米国株の方が優秀でしたが、これからの120年は米国株より全世界株の方がよくなるかもしれません。もちろんトリニティスタディのような研究に意味がないと言っているわけではありません。
確かにコイン投げを10回やって10回連続で表が出たからといって、次の1回でも表が出るとは限りません。表が出る確率はいつも50%です。こういったことを根拠に、過去ずっと成績が良かった米国株が来年も良いとは限らないよ、過去のデータの統計的な分析に意味はないよ、こう主張する人もいます。でも経済の世界はコイン投げとは違います。成長する国には成長するだけの理由が衰退する国は衰退するだけの理由があります。
そして、大型タンカーが舵を切ってから曲がるのに時間がかかるように、世界経済のトレンドっていうのも変わるのに時間がかかります。今日明日で急にアメリカのシリコンバレーが潰れて、突如として日本でシリコンバレーが生まれるってことはないんですね。数々のマクロ経済指標を見る限り、米国の強さはこれからも続きそうです。その意味において、過去の統計データと未来の姿は整合します。S&P500への投資が後見通しに比べて信頼性が高いのは間違いありません。トリニティスタディのような研究も大いに参考になります。
でも、それでもどこまでいっても未来の確実な保証ではないんですね。もしかしたら、この先米国が沈んでいき、他の国が伸びる時代が来るかもしれません。新興国の中から、全世界株ファンドの中心を占める国が出てくるかもしれません。過去の統計データ、役に立つのか、役に立たないのか、どっちなんだいって思われそうですが、この奥深さこそが投資です。S&P500への信頼性は高いけど、全世界株が負け続けるとは限らない。米国か、それとも国際分散かっていうのは、まさに永遠のテーマと言えますね。
それよりも皆さんに意識してほしいことがあります。インデックス投資で資産を積み上げられる人というのはこういう人です。人的資本がある人、稼ぐ力ですね、稼ぐ力がない限り資産は作れません。それから懐疑心のある人、数多くの人が年利30%みたいな怪しい話にはまっていきます。それから自制心のある人、数多くの人が株式市場が暴落するとパニックになります。インデックス投資で絶対にやってはいけないことの一つです。
それから家計管理力のある人、貯める力がない限り、資産は作れません。それと合理性のある人、インデックス投資は、理論的にも現実的にも大いに有効です。要するに、インデックス投資で資産を積み上げられる人というのは、金融リテラシーの高い経済人なんですね。こういう人が、このまま4%取り崩し続けたら老後破産してしまうっていう状況になっても意固地になって4%取り崩しを続けると思いますか。おそらく早期にその状況を察知して取り崩し率を引き下げるなり、ちょっとした仕事を始めるなり、家計を見直すなりっていう感じで、いい感じで調整できるでしょう。結局のところ皆さんにとってはファンドだけではなく、自力で資産形成できた皆さん自身の金融リテラシー自体が財産ってわけですね。
普通取り崩し型を悩む規模の財産を築ける人はそういませんからね。こういう人にとっての究極の出口戦略は、経済状況に応じてその都度必要な額を取り崩せばいいってことになります。4%ルールはむしろそう決めないと使わない自分に対して、これぐらい使っても大丈夫なんだよっていう目安を教えるものなのかもしれません。実際4%ぐらい強制的に使わないと、多くの人がどんどんお金を増やしてしまうと思います。死ぬときに一番お金持ちにならないように気をつけましょう。失敗確率がどうこうというより、むしろこちらを注意喚起したいところですね。
理由③：全世界株のトータルリターンは歴史的に4%を超えている
ビビらなくていい最後の理由がこれです。トリニティスタディのような定額4%取り崩しが成立しえなくても、低率4%の取り崩しは決して非現実的ではありません。なぜなら、超長期的に見て、全世界株にはそれだけの成長力があるからです。
例えばクレディスイスによると、過去122年間、世界の株式のドル建て実質リターンは年率5.3%とのこと。切り取る時期や期間によっては良くない成績が出ることはもちろんあります。例えば2000年から2009年では年齢マイナス0.8%になっています。とはいえこれはほとんど最悪期の数字と言っていいでしょう。ITバブル崩壊とリーマンショック、二つの金融危機を含んでいるからです。
こういう時期を含んでも、より長期で見ると4%上回るリターンが出るってことです。未来についてはどうでしょうか？JPモルガンが公表している超長期予測によると、今後10年から15年の全世界株の期待リターン予測は5.9%。これは過去10年が良すぎたことの反動ですね。2012年から2022年は年利約9%でした。ちなみに米国株大型株の期待リターンは5.3%、全世界株式をアンダーパーフォームする予測になっていますね。株式というのは、長期的に見ると最も成長力のある最強の資産です。短期的に見れば、債券や不動産、ゴールドなど、株式に勝つ資産もあるでしょう。
しかし長期で見れば、株式を上回る成長力を見せてきた資産は皆無です。その最強の資産の中にあって、S&P500連動ファンド、全世界株式ファンドっていった優良ファンドに投資しておけば、年利4%ぐらいは十分見込めるってわけです。ただしいくら株式でもゴミファンドとかアカン個別株に投資してたら駄目ですよ、私は現時点において、これが最も万人向けのポートフォリオだと思っています。
全世界株と現金、これですね。この状態をベースとしてS&P500を積み増して、米国の割合を増やすとか、高配当株を積み増してキャッシュフロー強化するとか調整していくのがいいのかなと思っています。いずれにせよ、こういったやり方をする限り、老後において育てた資産から潤沢な収入を得られるようになるでしょう。ときに一時的に取り崩し率を引き下げる、一時的にちょっとした労働で収入を補填する。一時的に家計を見直して緊縮財政を取るといったことは必要になるかもしれません。それでも長い目で見れば、資産額の4%ぐらいのおこぼれにあずかり続けること、これは決して非現実的な話ではないと思いますね。
まとめ
今回は、次の3点について解説しました。4%ルールとは、全世界株で4%ルールは成立するのか、全世界株で4%ルールが成立しなくてもビビらなくていい3つの理由、この3点ですね、
4%ルール
インデックス投資の出口戦略の一つで、引退時の資産×4%定額で取り崩し続ける。それから毎年の資産残高の4%定率で取り崩し続けるこの2パターンがあります。
全世界株で4%ルール定額取り崩しは成立するのか
これについてはしません。米国株の場合、引き出し率4%で、米国株式50%、債券50%の場合30年の間に資産が枯渇する確率は8.8%です。一方で全世界株の場合、引き出し率4%で、全世界株式50%、債券50%の場合、30年の間に資産が枯渇する確率は26.4%です。もし失敗確率を5%程度まで下げたければ、全世界株の場合、引き出し率を3%に下げる必要があります。ちなみに株式100%にすれば、引き出し率3.5%ぐらいでも大丈夫かもしれません。米国株の場合は引き出し率4%のままでも、株式60%、債券40%にすればOKです。
全世界株で4%ルールが成立しなくても、ビビらなくていい3つの理由
次の3点です。
理由①：そもそもS&P500を前提とした4%ルールでも変数がたくさんある。為替税金インフレ率などの問題があり、いずれにせよ、どうせ絶対安心にはならない。
理由②：いずれにせよ、過去は未来を保障しない。これからは米国よりも全世界株の方が良くなるかもしれません。不透明な未来を乗り切るには、ファンドだけの力に頼るのではなく、自らの金融リテラシーに頼ることが大切です。インデックス投資で資産を積み上げられた人は、その後も大丈夫です。
理由③：全世界株のトータルリターンは歴史的に4%を超えている。
インデックス投資の出口戦略の理解がより深まったんじゃないかなと思います。一番合理的なのは必要なときに必要な額だけ取り崩すこと、そうは言っても、増えたお金をどれぐらいのペースで使っていいのか目安が欲しい人、使う仕組みを決めておかないと、全然お金を使えなさそうな人、こういう人もいると思います。4%ルールはそういう目安や仕組みが欲しい人には参考になりますね。信頼性が高く意識して良い数字だと思います。
この点高配当株投資の出口はめちゃくちゃ楽ですね。配当金を使うのみですから、何にせよ一握りの優良インデックスファンドを積み立て続けられる人は、長い目で見れば、リスクを取るだけのメリットが得られるだろうと信じています。繰り返しになりますが、短期的に見れば上げ下げはあります。ときに数年以上にわたる含み損を経験することもあるでしょう。しかしそれでも15年20年と使う予定のないお金は株式にしておくのが合理的だと思いますね。もし自分も運用をやってみようと思った人は、ぜひ証券口座を開設してください。そのアクションは間違いなく未来を変えてくれます。
間違っても対面の証券会社や銀行でファンドを買わないようにしてくださいね。長く投資を続けてもらえたらなと思います。以上参考になれば嬉しいです。
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